新しい在宅医療が日本を救う

高齢化が進展した日本では、死者数が急増し総人口が減少する「多死社会」を迎えている。2023年の死者数は約159万人で過去最多、この20年でも1.5倍という数字である。さらに死者数は、2040年まで増え続けると予想され、その後も2070年までは年間150万人以上で推移すると見込まれている。一方で病院や医師の数は大きく減少しているのが実態である。東京都以外の道府県、とくに地方都市ではその傾向が顕著で、そのために入院期間などにも制限を受け、満足な治療が受けられないままに退院していく患者も多い。外科医として筑波大学附属病院に勤務していた本著者の伊藤俊一郎先生は、そんな日本の医療の実態を憂い、また行く末を危惧し、訪問診療を主体とする医療法人AGRIEを立ち上げた。訪問診療が可能なのは、拠点となる医療機関から半径16キロ以内と定められている。この距離感が訪問診療の強みで、病院と同等かそれ以上の細かな医療を提供できると伊藤先生は考えた。勤務先でもあった茨城県にエリアが重なることのないよう複数の訪問診療機関を設け、医師や看護師を整備し24時間365日とした診療体制は大きな評価を受け、短期間にその規模は拡大していく。伊藤先生は訪問診療と親和性の高い事業の住宅型有料老人ホームと遠隔診療アプリ「リーバー」を株式会社化して展開し、どんどん規模を拡大、いわゆる「在宅医療」を本格的に実施する仕組みを整えた。とくに「リーバー」はNHKの全国ニュースで取り上げられるなどし、関心はますます高まっている。外来と入院が従来からある第1・第2の医療なら、在宅医療と遠隔医療は第3・第4の医療と言える。現在、全国36拠点にまで広がった「アグリグループ」の将来を見据えた医療体制はさらなる拡大を続けていくだろう。