一橋ビジネスレビュー 2021年AUT.69巻2号―研究力の危機を乗り越える

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あらすじ

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。日本の研究力は、相対的に見て現在危機的な状況にある。中国が躍進し、アメリカ、イギリス、ドイツが順調にインパクトのある研究成果を多数生み出すなか、日本による成果は徐々に減りつつある。なかでも、大学セクターの科学技術研究の国際的な地位の低下が目立っている。この危機をめぐって、研究費の競争的資金へのシフト、若手研究者の雇用の不安定化、そして、研究活動で大きな役割を担ってきた国立大学の法人化と基盤的な運営資金の減少に原因を求める声は少なくない。その本質的な原因は何であり、現在の大学が置かれた国際的な環境を踏まえ、あるべき処方箋を考える必要性があるのではないか。本特集では、政策、ビジネス、そして学術的な観点から、大学セクターに求められるマネジメントを考える。主な執筆者:吉岡(小林)徹、江藤学、遠藤貴宏、小泉秀人、(一橋大学)、小林信一(広島大学)、丸山宏(プリファード・ネットワークス)、中澤恵太(文部科学省)、サイモン・ケリッジ(英ケント大学)ほか。経営者インタビューは、天野浩(名古屋大学教授)、高原浩一郎(NearMe代表取締役社長)。ビジネスケースは、大丸松坂屋百貨店、キリンビール、JOCM。

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