《カバーイラストは『イノサン』の坂本眞一先生!》第二次世界大戦では協力していたアメリカとソ連ですが、資本主義と社会主義という立場から対立するようになります。両者が核兵器をえたことで、かえって直接の戦争にふみきれず、にらみ合いが続きました。この状況を冷戦といいます。超大国ふたつのどちらにつくかで世界が分かれるなか、どちらにも属さないと宣言する国も現れました。冷戦の終結が宣言され、ソ連が崩壊するまで、
《カバーイラストは『テルマエ・ロマエ』のヤマザキマリ先生!》第二次世界大戦後、多くの国が経済成長を目指しました。中国は社会主義体制を維持しながら市場経済を導入し、目覚ましい経済成長をとげます。ヨーロッパではEUが結成され、世界経済のひとつの軸に。日本の高度経済成長に続き、韓国や東南アジアの国ぐにも経済発展をとげます。しかし、中東の紛争やアフリカの民族対立など、世界には解決すべき問題も多く残されてい
ベルリンの壁の崩壊から一年足らず,ドイツ統一は猛烈な勢いで実現した.その過程で,「1インチたりとも」NATOは拡大しない,という約束は交わされたのか.外交史研究の第一人者による本書は,アメリカ・ロシア・欧州各国のリーダーたちがポスト冷戦秩序の構築へ向けて繰り広げた一九九〇年代の壮絶な権力ドラマである.
NATO拡大によって,冷戦終焉後に高まった米ロ協調への期待は急速に失われ,新たな分断線が決定的なものとなった.その政治的な選択はいかになされたか.外交史研究の第一人者による本書は,アメリカ・ロシア・欧州各国のリーダーたちがポスト冷戦秩序の構築へ向けてせめぎあう一九九〇年代の壮絶な権力ドラマである.
ウクライナやガザで戦争が続くなか、日本は79回目の終戦記念日を迎える。今も昔も、戦争のゆくえを左右するのは指導者の判断である。東條英機と陸軍、山本五十六と海軍、日中戦争、対米開戦、日ソ戦争……新たな研究潮流を盛り込みながら、「昭和の戦争」を問い直す(『中央公論』2024年9月号特集の電子化)
SNSの普及に伴い、ネット空間では一方的な主張や極端な言説が横行し、建設的な議論や対話を阻んでいる。論壇誌での知識人らの論争、かつて隆盛したテレビ討論などを振り返りつつ、荒廃が進む言論空間とその再生に向けた道筋を探る(『中央公論』2024年4月号特集の電子化)
【WedgeONLINE PREMIUM】1918⇌20XX 歴史は繰り返すナチ党の台頭、世界恐慌、満州事変など、さまざまな出来事が世界を揺さぶった、第一次世界大戦と第二次世界大戦の狭間の「戦間期」。この短くも波乱の歴史は、米中対立やウクライナ戦争など、再び動乱の時代へと突入しつつある現代を生きる私たちに、重要な気付きを与えてくれる。日本史から世界史まで、23人の気鋭の専門家たちが「戦間期」を読み
ウクライナ戦争の終わりが見通せない中、関係国の間では復興や戦後のあり方をめぐる模索や主導権争いが始まっている。戦争という過酷な現実を、より良い世界秩序にどう結びつけていくべきか――。各国の思惑や過去の大戦から読み解き、考察する(『中央公論』2023年9月号特集の電子化)
2010年代後半以降、米中対立が激化するなか、2022年2月、ロシアがウクライナに侵攻。世界情勢はますます混迷を極めている。プーチン大統領はロシア帝国の復活を掲げて侵攻を正当化し、習近平国家主席も「中国の夢」を掲げ、かつての帝国を取り戻すように軍事・経済両面で拡大を図っている。世界は、国家が力を剥き出しにして争う19世紀的帝国主義に回帰するのか? 台湾有事は起こるのか? 米中関係に精通するジャーナ
2022年7月8日、参院選の街頭演説中に安倍晋三元首相は狙撃され、世を去った。歴代最長政権を築き、退任後も自民党の最大派閥を率いて影響力を有した政治家は、日本と世界にどのような変化をもたらしたのか――。身近で支えた人々の声や、外交、経済、歴史なとの専門家の知見を踏まえ、その政治を捉え直す(『中央公論』2022年9月号特集の電子化)
プーチン暴走 世界の悪夢2月24日、ロシアがウクライナへ侵攻し、首都キエフほか主要都市への激しい攻撃を行った。被害は軍事施設以外にも病院、民間人の避難施設にまで広がっている。ウクライナは、そして世界のパワーバランスはどうなるのか?暴拳に及んだプーチン大統領の思惑と、崩壊しつつある国債秩序の行方を考える――(『中央公論』2022年5月号特集の電子化)
新型コロナウイルスの感染拡大によって、世界大恐慌以来最悪の景気後退が予測されている。迫り来る「コロナ恐慌」を、日本はいかにして乗り切るのか?そして、「コロナ後」の世界秩序はどうなるのか?(『中央公論』2020年6月号特集の電子化)
民主主義や法の支配が失われ、リベラルな国際秩序が失われつつある世界はどこに向かうのか? 日本を代表する知性を結集し、再び動き始めた「地理」と「歴史」で世界を理解する視座を提示。「ポスト・マッキンダー」時代の地政学を示す。トランプ米大統領が進める「アメリカ…
平成の日本は戦争の主体にならなかったが、令和のいま、米中が軍事技術の開発を争い、東アジアの地政学的リスクが高まっている。イラン情勢などの新たな難問を抱えた日本は、国際協力や平和構築をどのように進めるべきか?
日本がアメリカに「見捨てられる」? 憲法改正の前になすべきこととは? 新しい「国民安全保障」を緊急提言。キーワードは「軍による安全」「軍からの安全」「政治からの安全」!中国の軍事的膨張、北朝鮮の脅威、トランプ大統領が言及した日米同盟への不満……。激動の国際…
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